益田善雄 著
霞出版社 発行

波力発電の構想は古く、世界では1000件をこえる特許が成立しているが、その実用化に成功したのは、著者たちによる日本のブイ用波力発電をもって嚆矢（こうし＝はじまり）とする。その後いろいろと研究、実験、実用化が進められてきたが、最近では、テレビでも紹介された大型実験「海明」が世界の耳目を集め、現在では、堤防組みこみの波力発電も着々と進展している。
著者は、終戦直後の若き日、波のエネルギーに着目し、日本再建に寄与せんと一念発起、爾来、40余年、波力発電の研究実験にうちこみ、昭和51年には、功績により紫綬褒章を受章している。
本書は、その記録をつづることによって、日本の波力発電の発展のプロセスを物語り、未来を展望し、写真や図表を数多くもりこんで、広く一般の理解と関心を求めるとともに、各方面の多くの協力者の業績を顕彰し謝意を表する目的のもとに書き下された。関係方面はもとより、一般の方々にも一読をおすすめする興味ある科学読物である。

杉山正一 著
霞出版社 発行

教育現場における現代は、教師の経験や想像をはるかに超え、子どもが否応なく関わる過去に比類なき事件が日本全国に多発している。こうした現実に直面する教師たちは、極度の不安と精神的疲労を深めているに違いない。子どもの｢現実｣や｢学力｣を問う前に、教師は自己を磨き、高め、職務遂行能力のパワーアップを図ろうとする努力こそ混迷を深める現実に対する一筋の光明である。
方法は5つ。｢子どもの理解と接し方を磨く」｢学習の指導力を磨く」「教育課題の実践力を磨く｣｢職務遂行の力量を磨く」「教育観・見識を磨く」ことである。元校長で教育にすべてを捧げてきた著者が、経験豊富なノウハウを全教育者に遺す渾身の指南書。

東　喜代雄 著
霞出版社 発行

【筆者のことば】
人は木の枝や石からでなく、タマゴからでもなく、お母さんの胎内から生まれます。これは10ヶ月間にわたる世界最高最善の生活経騒によって、「私の人生はきっとすばらしい」という前提に立って、愛される予定で生まれて来ることを意味しています。
ああ、その前提が揺るぐことなく、予定がそのまま的中し、その期待に見事に応えられるといいのですが、幼児たちを見ているといつも「こっちを向いて」「わたしを分かって」「わたしここにいるよ」と、びんびん触覚を揺らしながら、自分を分かってくれる人を捜し求めているように見えます。

愛知教育大学教授　中野　靖彦 著
霞出版社 発行

いじめ、不登校、学級崩壊、校内暴力、様々な形で現れる子どもの・心の叫び・を、果たして本当に、親や教師は見えているのだろうか。著者は、親、教師、子どもの生の声に応えながら、本当のゆとりある教育とはなにか、子どもの心理的発達を追いながら、問題解決の糸を手繰る。

日本公認会計士協会東京会 編
霞出版社 発行

商法改正や金融におけるペイオフ解禁、税務における連結納税制度の導入等企業に関連する諸制度の変化には目覚しいものがあります。これらは社会のニーズや変化とりわけグローバル化等を反映して取り入れられたものですが、これら諸制度の理解には単に会計、税務のみならず広範な分野の知識を必要とするものもあります。
本書はこのような観点から最近導入された制度、変化の著しい制度あるいは最近注目されている事項を中心に“知っておきたい会社実務の最新知識”としてコンパクトにまとめ、実務の手助けとなることをねらいとしました。

小島　昇、田中義幸 著
霞出版社 発行

　平成９年に独占禁止法が改正されたことを皮切りに、株式交換・移転制度、会社分割制度、金庫株解禁と、次々にわが国の企業組織再編制度の法整備及び税制の整備が行われてきました。この一連の動きは、平成１４年度税制改正で連結納税制度が整うことによって、一通りの完成をみました。
　これは、企業の経営者や経営企画・経理・財務・法務の担当者はもとより、会計・税の専門家にとっても大きな状況の変化であることは間違いありません。連結納税制度が導入されることによって、企業組織の課税単位が大きな広がりをもつようになりますから、この大きく広がった空間を自由にちぎって企業組織のデザインができるようになるという意味で、事業再編が盛んになると考えられています。
　もちろん指摘されているいろいろの問題について、これから改善をはかっていかなければならないことも確かですが、連結納税制度は言われているように大企業だけでなく、中小企業におきましても今後ますます活用の途は広がってくるように思われます。
　シンプルにわかりやすくまとめた基本編、Ｑ＆Ａで実務上の問題点にこたえる実務編、新しく登場した連結納税制度の新用語集など使いやすく編集してあるのが特色です。読みやすいコラムも準備しました。企業の実務家や税理士、公認会計士などの専門家だけでなく、受験者にも役立てていただければ幸いです。

日本公認会計士協会東京会 編
霞出版社 発行

　会社創設の目的の一つは、創業後の企業価値を高め、その実現を図ることにより創業者利得を実現すること、また、外部資本を調達している場合には、同じく企業価値を高めることにより株主への利益還元をすることにあります。

　企業価値の測定の手法は、従来型の財務諸表から算出される各種比率に基づく評価に加え、キャッシュ・フローあるいは企業の付加価値に基づく評価、さらには、環境への取り組みを反映する環境会計等近年多様化しています。

　本書は企業価値を高めるための経営マネジメントとは何かというコンセプトにおいて、会社創設期、成長期、成熟期等のそれぞれのステージごとに留意事項をまとめたものであります。

具体的には、次の4章からなっております。

各章には、最先端の知識と情報が満載されています。
　本書は、企業の経営担当者および公認会計士や税理士など経理の指導者のお役に立てるものと思います。

日本公認会計士協会東京会 編
霞出版社 発行

　国際的な会計税務及び世界各国の会計税務に関するエッセンスをハンディにまとめた好評の1997年初版を追補改訂した12年版。わが国においても会計ビッグバンと言われる企業会計の大改革が本格的にスタートするとき、その複雑多岐な内容は、何れもグローバル・スタンダードを目指す共通のコンセプトに従っており、本書は、わが国の新会計基準を理解する上でも意義あるものと考えられる。

日本公認会計士協会東京会 編
霞出版社 発行

　本書は、企業の合併、買収、分割、倒産、清算といった特別の局面において、どのような法的な問題が生じるか、また会社処理はどのようにすべきか、さらに課税関係はどうなるか、といったそれぞれの手法選択の要点について、実務に精通した中堅や業務に旺盛な新進気鋭の公認会計士たちが苦心してコンパクトな一冊にまとめあげました。
　要点解説だけでなく、ケース・バイ・スタディーなども豊富に盛り込まれているのが本書の魅力になっています。

齋藤力夫 編著
霞出版社 発行

　学校法人会計基準は昭和46年に施行され、昭和62年8月に改訂されて以来今日に至っている。
学校法人会計基準は、私立学校の財務指針として定着し、政府の政策や寄附金交付の基礎ともなり、私学の経営に多大な貢献を果たしてきた。
　平成3年7月に｢財務諸規程集｣を発行したが、著者案も含め、私立大学連盟案、各大学や高等学校の事例などを参考とし、私学の参考に資するための一助として出版した。
　その後、時代の変遷につれて私学をめぐる環境も大きく変化し、少子化、経済低迷などの影響によって、諸規程の見直しの必要があり、読者の方々から改訂の要 望も多く、今回、新たに全面編集し、文部科学省、日本公認会計士協会の通知など、私学の現況を取り入れて刊行することとした。
　おりしも、平成16年以降において文部科学省における学校法人制度の改善のための私立学校法改正や学校法人会計基準の改訂が迫ってきている。本書は、私立 学校の大改正に配慮しながら編集したものである。その改訂にあたっても、それぞれの学校法人の実情に即して本書を活用されるよう希望している。